CoIUの学び

教員候補紹介

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  副学長候補

  髙木 朗義

  専門：まちづくり（土木計画学）
  現所属：岐阜大学 社会システム経営学環 教授

  岐阜大学社会システム経営学環教授。1963年名古屋市港区生まれ。
  1987年岐阜大学工学部土木工学科卒業後、建設コンサルタントを経て、1999年岐阜大学工学部講師、2006年教授、2021年新設の社会システム経営学環へ異動。2019年～G-net監事。専門はまちづくり（土木計画学／政策評価、総合防災、都市地域計画、インフラ管理等）。「誰もが主体的に協働して、皆が幸せに暮らせる地域社会を創る」を目標に、外部(不)経済効果を社会経済システムへ内部化する研究を行っている。『世界一受けたい授業』や『ニノさん』等メディアにも多数出演。

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  基幹教員

  内堀 愛恵

  専門：ヘルスデータサイエンス、医療政策、産業衛生、ウェルビーイング、イノベーション 等
  現所属：慶應義塾大学医学研究科 助教

  慶應義塾大学医学研究科助教。福岡出身。東京大学法学部卒。
  マッキンゼーアンドカンパニーにて、ヘルスケア企業や公的機関等に向けた戦略立案、組織変革支援等に従事。その後、福岡地域戦略推進協議会にてマネージャー、スタートアップやファンド等でアドバイザーを務め、福岡都市圏戦略立案、海外スタートアップの日本戦略、大学発ベンチャー支援等を担当。慶應義塾大学医学部医療政策・管理教室では、ヘルスデータサイエンス、イノベーション、医療政策等の研究を行っている。

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  基幹教員

  池田 啓実

  専門：地域協働、組織学習論
  現所属：高知大学名誉教授

  2022年3月高知大学を定年退職。現在、高知大学名誉教授。
  1986年高知大学人文学部講師（経済学）、1998年教授、2015年新設の地域協働学部教授（組織学習論）へ異動。2018年開設の希望創発センター長を4年間兼務。
  研究は、日本経済安定化の理論分析や推計用小型計量モデルの開発を行ってきたが、2004年長期協働インターンシップ（CBI）の開発を機に協働型スキームの探求に転換。その研究から、豊饒な関係性は物心両面の生活の豊かさ体現の根幹と確信。現在、その成果を基に「共豊潤縁（自己が他者や自然と互いに豊潤となるつながり）」を基盤とする社会システム体現のための理論構築と社会実装にチャレンジ中。

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  基幹教員

  齊藤 弘久

  専門：社会学、科学技術社会論、高等教育論
  現所属：東京大学総合文化研究科附属国際交流センター、グローバル・ファカルティ・ディベロップメント・イニシアティブ

  東京大学グローバル・ファカルティ・ディベロップメント（GFD）特任准教授。社会学者として、権力と知識の交差に関心を持つ。特に、高度に技術的な問題において、政府、専門家、市民の相互作用がどのように政策を形成するか研究してきた。同時に、マインドフルネスとデザイン思考の実践者として、全人的な成長と社会的幸福を促進するための教育イノベーションも追求している。現在は、GFDプログラムの発展とCoIU開学準備に注力しつつ、自己変容とポジティブな社会変革のファシリテーターとしての高等教育機関の役割を探究中。

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  基幹教員

  杉本 あおい

  専門：海洋社会科学、環境社会学、地域社会学
  現所属：慶応義塾大学　システムデザイン・マネジメント研究科　特任准教授、国立環境研究所客員研究員

  人・海・コミュニティの幸福な相互関係を探索する科学者であり実践者。地域コミュニティを中心に据え、多様な主体との協働が海洋・水産科学の枠組みを拡げ、知的創造をより豊かにするとの思いから、アカデミズム、アーティスト、デザイナーらと協働体を推進。日本やアジアのアニミズム的世界観を環境保全政策に反映する研究が評価され、国内外で受賞歴を持つ。（東京大学大学院農学生命科学研究科長賞、North Pacific Marine Science Organization若手研究者賞など）2019年より飛騨で産官学民の協働による未来のコミュニティ研究室（FCL）を推進し、学術成果は各種賞を受賞。CoIU始動後は、FCLと連携し地域コミュニティ主体型のイノベーション加速を目指す。

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  基幹教員

  須子 善彦

  専門：プロジェクト・ベースド・ラーニング（マイプロジェクト）
  現所属：マイプロジェクト株式会社　代表取締役、武蔵野大学アントレプレナーシップ研究所　客員研究員

  マイプロジェクト株式会社代表取締役。「誰もがわたしを肯定でき、よりよく生きることを支えあえる社会」を目指し、慶應SFC発の学びのメソッド「マイプロジェクト」の研究開発・普及啓発を行っている。
  10代に音楽活動を通じてプログラミングに出会い、慶応SFC在学中に情報技術・情報社会論を学びながら、コミュニティや複雑系科学、ダイアログ、リーダーシップなどに興味を持つ。2000年頃にSNSの原型を発明し、ITベンチャーBeat Communicationを創業。2005年にはIPA未踏ソフトウェア創造事業で「天才プログラマ・スーパークリエータ」に認定。地域SNS本の執筆を機にソーシャルイノベーションへの関心が高まり、社会企業ユナイテッドピープルを経て現職。BBT大学に立ち上げ期から関わる。独）中小機構TIP*Sアンバサダ。NPOブラストビート理事。

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  基幹教員

  関 治之

  専門：データ活用、官民連携（シビックテック）
  現所属：一般社団法人コード・フォー・ジャパン 代表理事

  自由で楽しい社会参加の形を日本国民全員に届けるために活動している、共創エンジニア。組織の枠を超えて様々な人が主体的に関わる環境づくりを通じて、企業や行政のオープンイノベーションを支援しつつ、自身でもいくつか会社を経営。2011年、東日本大震災発生後に情報収集サイトsinsai.infoを立ち上げ、2013年にCode for Japanを設立。

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  基幹教員

  平田 麻莉

  専門：パブリックリレーションズ
  現所属：一般社団法人
  プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会　代表理事

  慶應SFC在学中にPR会社ビルコムの創業期に参画。 Fortune 500企業からベンチャーまで、国内外50社以上において広報の戦略・企画・実働を担い、戦略的PR手法の体系化に尽力。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院への交換留学を経て、2011年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。同大学大学院政策・メディア研究科博士課程を出産を機に中退。博士課程在籍中からフリーランス広報としての活動開始。2017年1月、プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会設立。非営利で全員複業の当事者団体として、自身の個人事業も継続しつつ、新しい働き方のムーブメントづくりと環境整備に情熱を注ぐ。政府検討会の委員・有識者経験多数。株式会社アークレブ取締役／共同創業者。パワーママプロジェクト「ワーママ・オブ・ザ・イヤー2015」、日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2020」受賞。

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  基幹教員

  水口 克夫

  専門：デザイン
  現所属：株式会社Hotchkiss代表/アートディレクター
  金沢美術工芸大学名誉客員教授
  京都芸術大学大学院特任教授

  金沢美術工芸大学卒業後、（株）電通 アートディレクター、シンガタ株式会社 アートディレクターを経て、株式会社Hotchkissを設立。企業のブランディングにとどまらず、デザインの力で地域社会の活性化や、人材の育成に尽力。2021年からクリエイティブな思考を鍛錬する「Schola-hotchkiss」を主宰。グッドデザイン賞審査委員（2017~2019、2022、2023年度）国内外の受賞歴多数。主な著書『アートディレクターの型。デザインを伝わるものにする30のルール』（2015、誠文堂新光社）、『安西水丸さん、デザインを教えてください！安西水丸装幀作品研究会』（2018、Hotchkiss）

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  基幹教員

  水谷 衣里

  専門：戦略的フィランソロピー・インパクト投資
  現所属：株式会社 風とつばさ代表取締役

  三菱UFJリサーチ＆コンサルティングにて、民間公益活動や企業の社会貢献活動に関する政策立案、コンサルティングに従事。ソーシャルファイナンス・インパクト投資・コミュニティ投資といったソーシャルセクターの資金還流や、ソーシャルベンチャーの経営支援、実践者・支援者の育成、フィランソロピー活動の推進に携わる。シンクタンク在籍中には、東京工科大学で専任教員としてソーシャルイノベーションの教育・研究にも従事。2017年に独立後も調査・研究、コンサルティングを通じて、当該分野の発展に向け尽力を続ける。
  （公社）チャンス・フォー・チルドレン理事、（公財）非営利組織評価センター評議員、英治出版株式会社取締役、スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー・ジャパン（SSIR-J）編集アドバイザーほか。

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  基幹教員

  横尾 俊成

  専門：社会運動、政策過程、地域社会、ダイバーシティ、ソーシャルメディア研究
  現所属：株式会社まちのプロデューサーズ　代表取締役

  株式会社まちのプロデューサーズ代表取締役／慶應義塾大学SFC研究所上席所員
  1981年神奈川県横浜市生まれ。早稲田大学人間科学部卒。早稲田大学大学院人間科学研究科修了。慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士（政策・メディア）。株式会社博報堂、認定NPO法人グリーンバード代表、港区議会議員（3期）を経て、現職。デジタル×地方創生をテーマに活動中。専門は社会運動、地方自治、政策革新、ダイバーシティ等。第6回・第10回マニフェスト大賞受賞。主著に『「社会を変える」のはじめかた』、『〈マイノリティ〉の政策実現戦略』、『18歳からの選択』（共著）、『デジタル権威主義』（共著）。

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  基幹教員

  浜中 裕之

  専門：コーディネーション、人材マネジメント
  現所属：NPO法人北海道エンブリッジ代表理事

  1985年北海道留萌市生まれ。北海学園大学在学中に、新規事業やテストマーケティングなど０⇒１に特化した実践型インターンシップの企画とマッチングをスタート。在学中にNPOを設立し、以降17年地域と若者の挑戦機会をコーディネートしている。2018年には高校生・大学生向け創業支援プログラムmocteco（モクテコ）を開始。自身の興味や関心をプロダクトにして、3ヵ月で100円でも売り上げるサポートを行う。moctecoでは6年で64名が参加し、14社15名が法人格を取得して挑戦をスタート。誰もが志と誇りをもって楽しく挑戦できる社会をつくるため活動している。

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  客員教員

  牧村 和彦

  専門：モビリティ
  現所属：一般財団法人 計量計画研究所　理事、神戸大学　客員教授

  1990年、一般財団法人計量計画研究所（IBS)入所。モビリティデザイナー。東京大学博士（工学）。神戸大学客員教授。都市・交通のシンクタンクに従事し、将来のモビリティビジョンを描くスペシャリストとして活動。JCoMaaS理事、JCOMM理事。内閣官房未来投資会議、官民連携協議会などに参加。経産省スマートモビリティ推進協議会他多数。代表的な著書に、「MaaSが都市を変える（学芸出版社）、不動産協会賞2021」、「MaaS～モビリティ革命の先にある全産業のゲームチェンジ（日経BP、共著）」、「Beyond MaaS（日経BP、共著)、交通図書賞他」、『バスがまちを変えていく～BRTの導入計画作法』（IBS出版）、『交通まちづくり～地方都市からの挑戦』（共著、鹿島出版）、『2050年自動車はこうなる』（共著、自動車技術会）など多数

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  基幹教員

  国保 祥子

  専門：組織マネジメント、ソーシャル・ビジネス、女性管理職の育成
  現所属：静岡県立大学　経営情報学部経営情報学科　准教授
  経営情報イノベーション研究科　准教授（兼務）

  外資系企業でのコンサルティング経験を経て、慶應ビジネススクール在籍中から企業や行政機関のリーダー育成、管理人材育成に携わり、研究に基づいた人材育成プログラムのデザイン経験を持つ。2011年には、教育現場と地域社会の断絶を問題視し、ゼミ生と共にKOKULABOフューチャーセンターを立ち上げ、2019年にグッドデザイン賞を受賞。2014年、長女の育休中に「育休プチMBA®」を立ち上げ、2015年には株式会社ワークシフト研究所を共同設立。著書『働く女子のキャリア格差』（筑摩書房,2018）は日経新聞の書評で5つ星評価を得た。2005年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程を修了し、2010年に博士課程単位取得退学、2011年に同研究科で博士号を取得。

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  特任教員

  伊藤 淳司

  専門：ボンディングシップ
  現所属：NPO法人ETIC.　ローカルイノベーション事業部　事業部長

  愛知県名古屋市生まれ、広島市育ち。早稲田大学教育学部卒。1997年からETIC.に参画し、日本初の長期実践型インターンシップ「アントレプレナー・インターンシップ・プログラム（EIP）」の立ち上げに携わる。コーディネーターとして、1000社以上の新規事業立ち上げや組織コンサルティングに携わる。2004年から「若者×経営者×地域=挑戦が生まれる日本」を目指す「チャレコミ」プロジェクトに参画、現在も全国の地域・セクターでコーディネーター育成を担当。社会起業家予備軍の成長支援、行政・地方自治体との起業支援事業も推進。早稲田大学MBA取得。専門は起業家型人材の思考・行動特性に関する研究。立教大学・横浜国立大学の非常勤講師、一般社団法人地域・人材共創機構理事。

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  特任教員

  川北 秀人

  専門：社会事業家のマネジメント支援
  現所属：ＩＩＨＯＥ［人と組織と地球のための国際研究所］代表者、ソシオ・マネジメント編集発行人

  1964年大阪生まれ。87年に京都大学卒業後、株式会社リクルートに入社。広報や国際採用などを担当して91年退社。その後、国際青年交流NGOの日本代表や国会議員の政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。市民団体のマネジメントや、企業の社会責任（CSR）への取り組みを支援するとともに、NPO・市民団体と行政との協働の基盤づくりを進めている。

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  特任教員

  白石 章二

  専門：国際共創
  現所属：ヤマハ発動機株式会社　経営戦略部

  大学卒業後、米系戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーで20年勤務。東京、サンフランシスコ、ミュンヘン、ソウルの事務所で、自動車、エネルギーなど幅広い業界での戦略コンサルティングに従事。後半10年はパートナーとしてクライアントの新事業・イノベーション戦略を支援。2008年自ら戦略コンサルティング会社を起業、複数の事業会社マネジメントを歴任。2014年からPwCコンサルティング合同会社戦略コンサルティングチーム自動車エネルギー製造業担当パートナーを経て、2018年1月ヤマハ発動機入社。新事業開発とベンチャー投資を担当。2019年ヤマハ発動機株式会社フェローに就任。カリフォルニア大学バークレー校MBA。

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  特任教員

  仲埜 公平

  専門：地域脱炭素、地域再エネ、地域政策
  現所属：一般社団法人 集落自立化支援センター　代表理事

  国際基督教大学卒業後、2006年環境省入省。カーボン・オフセットやJ-VER制度の設計等に従事。2010年に北海道下川町役場へ転職。環境未来都市、SDGs未来都市など地域政策形成とモデル事業を複数手掛ける。2018年に一般社団法人集落自立化支援センターを設立し、小規模自治体の地域課題解決を実働支援を続けている。2020年からは株式会社エスプールブルードットグリーン取締役社長としてサステナビリティ経営にかかわるコンサルティング事業も展開。

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  特任教員

  村田 信之

  専門：公共経営、リーダーシップ
  現所属：一般社団法人ストーンスープ　代表理事

  長崎県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、大学院公共経営研究科修了。田原総一朗スタッフ、早稲田大学客員准教授として「たくましい知性を鍛える」（大隈塾）を20年間担当。立教大学兼任講師、京都芸術大学客員教授、内閣官房専門調査官、ジャーナリスト田原総一朗スタッフなども歴任。2023年より釜石市市議会議員を務める。

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  客員教員

  石山 恒貴

  専門：人的資源管理、組織行動論
  現所属：法政大学大学院　
  政策創造研究科　教授

  一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院修士課程修了、法政大学大学院博士後期課程修了、博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。日本キャリアデザイン学会副会長、人材育成学会常任理事、Asia Pacific Business Review(Taylor & Francis) Regional Editor、日本女性学習財団理事、フリーランス協会アドバイザリーボードなど
  主な著書：『定年前と定年後の働き方』光文社、『カゴメの人事改革』（共著）中央経済社、『越境学習入門』（共著）日本能率協会マネジメントセンター、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済など
  主な受賞：日本の人事部「ＨＲアワード」書籍部門最優秀賞、経営行動科学学会優秀研究賞（JAASアワード）、人材育成学会論文賞など

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  客員教員

  小林 潔司

  専門：土木計画、地域都市計画、社会システム、経営工学
  現所属：京都大学　名誉教授、同経営管理大学院　特任教授

  京都大学大学院工学研究科修士課程修了。工学博士。京都大学助手、鳥取大学助教授、教授、京都大学教授を経て、現職。第106代土木学会会長、米国土木学会副編集委員長、応用地域学会会長、グローバルビジネス学会理事長、京都大学経営管理大学院院長、IIASA, OECD, WHO, WB研究員等を歴任。現在、内閣官房国土強靭化推進会議議長、国土交通省社会資本整備審議会会長代理、同計画部会会長、同交通政策審議会臨時委員、日本学術会議連携会員、日本アセットマネジメント協会会長、関西空港調査会会長、Regional Science Association Internationalアジア・太平洋地域代表フェロー、日本工学会フェロー等に従事。

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  客員教員

  畑山 満則

  専門：防災情報、災害対応
  現所属：京都大学　防災研究所

  京都大学 防災研究所 教授。1996年大阪大学大学院基礎工学研究科物理系専攻制御工学分野博士前期課程修了。1996年（株）日立システムテクノロジー入社。日立中央研究所にて、時空間地理情報システムの開発と防災応用に関する研究・開発に従事。2000年東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻にて博士後期課程修了。工学博士取得。2002年京都大学防災研究所総合防災研究部門自然・社会環境防災研究分野助手、助教授、准教授を経て現職。
  地理情報システムをはじめとする情報技術を用いた災害対応システム、レスキュー活動支援システム、災害リスクコミュニケーションシステムの研究開発に取り組んでいる。阪神・淡路大震災、中越地震、東日本大震災などで、主に行政における災害対応業務の情報化支援活動を行っている。